確実に死に至ると言われる狂犬病ですが、その治療は果たして可能なのでしょうか？　どうしたらその発症を確認できるのでしょうか？
　本節ではその予防も含め、狂犬病の検査と治療法、そして対応策について取り上げ解説しました。

　狂犬病を発症する前に狂犬病の感染を診断できる検査はありません。それは、狂犬病に特有の恐水症状や恐風症状が出現するまでは臨床診断が難しいこともあります。従って、狂犬病を早期に診断する上で役立つ検査法は今のところないのです。ただし人の狂犬病の場合は、感染した組織（脳や皮膚、尿、唾液）中の全ウイルス及びウイルス抗原、核酸を標的とした様々な診断技術によって、患者が生きている間でも死後でも確定検査を行なうことが可能です。狂犬病の診断には患者さんの唾液や脳脊髄液から狂犬病ウイルスを分離したり狂犬病ウイルスの遺伝子を証明する方法、皮膚生検標本や角膜擦過(かくまくさっか)標本で蛍光抗体法によって狂犬病ウイルス抗原を証明する方法などがあります。しかし、何れも狂犬病ウイルスが脳内で増殖した後、唾液腺や皮膚に移動した後でなければ陽性になりません。狂犬病の初期には狂犬病抗体も陽性にはなりません。患者に恐水症のように特徴的な症状があり、アジア・アフリカ・中南米など狂犬病の常在地で犬などの狂犬病危険動物に咬まれた既往歴があれば臨床的に狂犬病と診断することも可能ですが、咬傷(こうしょう)歴が不明の場合には臨床的に診断することは困難です。

■ 狂犬病の診断方法 　狂犬病の診断には次の３種類の方法が一般的です。 病理組織学的検査： 　大脳組織の染色標本を作製し、神経細胞中にネグリ小体と呼ばれる細胞質内封入体を確認する方法で、ネグリ小体は大脳内のアンモン角と呼ばれる部分に出現しやすく、その出現率は66〜93％です。病理組織学的検査は比較的簡便な方法ですが、ネグリ小体の出現率が100％でないため、陰性であっても狂犬病を否定することはできません。 蛍光抗体法： 　大脳組織の凍結切片を作成し、蛍光標識抗体により染色し狂犬病ウイルスを検出する方法で、検出率は98％で非常に精度は高いのですが、設備と試薬を必要とします。 接種試験： 　大脳組織の乳剤をマウスに接種し、21日間観察する方法で、マウスに神経症状が現われた場合、前述した２つの方法で再確認します。接種試験は精度が非常に高い方法ですが、結果が出るまでに時間がかかります。 その他： 　その他の診断法として、研究機関のような設備の整った施設ではウイルスの分離や遺伝子の検出など精度の高い方法も行なわれています。

　狂犬病は長い潜伏期間が大きな特徴のひとつです。犬の場合２週間〜２ヶ月ほど、猫では２〜３週間とされています。人の場合も１〜３ヶ月と言われています。狂犬病は狂躁型と麻痺型とに分類されますが、中間的な病型も多いと言われており、特に麻痺型狂犬病の狂躁期は目立たないと言われています。何れの型であっても、前駆期・狂躁期・麻痺期を経過して殆ど10日を跨がないうちに100%死に至ります。なお、犬も猫も発症3〜４日前にはウイルスを排泄し始めると言われているので注意が必要です。人をはじめ犬や猫の予防方法は確立していますが、しかし、残念ながら狂犬病を発症してからの有効な治療法はまだ確立されていません。特効薬は未だになく、発症してしまったら助ける方法はまだ見つかっていません。大切なのは、少しでも疑わしいときは発症する前に適切な治療を受けることです。そこで、狂犬病の長い潜伏期を利用して、狂犬病の動物に咬まれた後直ぐに狂犬病ワクチンを最初の接種日を0日として、0、3、7、14、30日に、必要があれば90日にも接種することによって狂犬病の発病を阻止することができます。これを狂犬病曝露(ばくろ)後発病予防と呼んでいます。

　犬では不活化ワクチン接種による予防がベストです。日本では狂犬病予防法により、犬の飼育者には狂犬病ワクチンの接種が義務づけられています。海外では野生動物の予防も実施している国があります。経口タイプの弱毒生ワクチンを野外に散布して、それを食べた動物に免疫を与える方法で、狂犬病に対する感受性が高い狐や狼、イタチ、アライグマなどが対象となります。
　狂犬病はいったん発病すると治療法はありません。明らかに狂犬病が疑われる動物や狂犬病の動物に咬まれた動物は、蔓延を防ぐため治療せずに殺処分し検査することがベストです。また、人の予防には、感染の危険に曝される地域に出かける場合、人用のワクチン接種を受けることです。不幸にして人が狂犬病に感染した動物に咬まれた場合は、暴露後（ばくろご）免疫と呼ばれている方法で治療を行ないます。これは、狂犬病は潜伏期間が非常に長いため、その間にワクチンを大量に接種し、免疫を賦与する方法です。人が感染動物に咬まれた場合は、発症前の潜伏期間中に暴露後免疫治療を行ないます。この治療は、咬まれた直後から１ヶ月後（必要な場合90日後）の間に数回狂犬病のワクチンを接種することで免疫を上げ、ウイルスが脳に達して発症するのを抑えるというものです。ただし、治療の開始が遅れたり、顔面など脳に近い部位を咬まれた場合には、この治療の効果が出る前に発症してしまうことがあります。海外旅行などで、狂犬病の発生国にゆく場合は、事前に予防接種を受けることをオススメします。また、現地では動物との接触をなるべく避けるようにしましょう。

　わが国では、狂犬病予防法に基づき、犬やその他の動物に検疫を義務付けて狂犬病の侵入防止を図っています。これは島国だからこそ効果的な措置であるとも言えます。しかし、ペットの輸入の検疫対象は全ての動物ではないので、検疫の対象外のペットが狂犬病に罹っていた場合見逃す危険性もあり、日本国内で狂犬病がいつ発生してもおかしくないというのが現状です。従って、狂犬病が万が一にも日本国内に侵入してきた時のために、狂犬病を予防する意味で最も重要な動物である犬に対する登録制度を実施してその飼育動向を把握し、自分の飼い犬が狂犬病に感染した犬に噛まれても安全なように年１回の予防接種を義務付けているのです。

■ 犬の狂犬病の排除 　狂犬病はワクチンで予防可能な疾患です。人の狂犬病を予防するために最も費用対効果の高い戦略は、犬に予防接種をすることで狂犬病を排除することです。数か国、特にラテンアメリカでは、動物（大部分は犬）に予防接種をすることで人（と動物）の狂犬病の患者数が減少しました。しかし、アフリカ、アジア、ラテンアメリカの一部では狂犬病による死亡者が最近増加しており、狂犬病は深刻な公衆衛生学的問題として再興していることが示唆されています。アフリカとアジアの大部分の地域では、国内の犬の狂犬病をコントロールすることで人の狂犬病を予防することが現実的な目標であり、人への暴露後予防の中止という将来的な貯蓄ができるということで財政的に正当化されます。

■ 人の予防接種 　安全で効果的な予防接種が暴露前予防に使われます。暴露前予防は、著しく暴露するリスクのある地域への長期滞在者や国外居住者の他、戸外、特に農村部で多くの時間を過ごす渡航者で、サイクリングやキャンプ、ハイキングをする人に推奨されます。また暴露前予防は、生きた狂犬病ウイルスやその他のリッサウイルスを扱う検査施設で働く人や、狂犬病常在地域でコウモリや肉食動物その他の哺乳類と直接接触する専門的または非専門的な活動をする人にも推奨されます。小児は動物と遊びたがる傾向があり、重い咬傷を受けるかも知れず、咬まれたことを伝えないかも知れないため、高いリスクがあると考えられており、感染するリスクの高い地域に住んだり訪問したりする場合には予防接種が検討されます。

◆ 参考：狂犬病リスクの高い人 　犬の狂犬病は、アジアとアフリカで30億人以上の人に潜在的な脅威となっています。最も高いリスクがある人は、人のワクチンと免疫グロブリンが直ぐに利用できないか、アクセスできない農村地域に住む人々です。狂犬病の疑いのある動物と接触した後の暴露後予防の平均価格は、アフリカでは40米ドル、アジアでは49米ドルなので、１日の収入が１人当たり約１米ドルから２米ドルの貧しい人々はより大きなリスクがあります。狂犬病は全ての年齢層で影響を受けますが、15歳未満の小児で最もよく見られます。平均して、暴露後予防の40％は5歳から14歳の小児に投与されており、その多くは男児です。また、居住環境や職業状況により狂犬病ウイルスへの暴露の危険性が継続しているか頻繁であるか、或は増加した人は、誰もが狂犬病に感染するリスクがあります。即時に適切な治療を受ける機会が制限されるかも知れない農村部のリスクの高い地域で広範囲な戸外で活動する渡航者は、滞在の期間を問わず危険に曝されていると考えなければなりません。狂犬病の存在する地域に暮らしていたり訪問していたりする小児には特にリスクがあります。

　狂犬病に暴露後に早期に効果的な治療を行なうことで狂犬病の発症と死亡を防ぐことができます。暴露後予防は、（1）暴露後、可能な限り早期に創部の処置を開始する、（2）WHOの推奨に合う効果的な狂犬病ワクチンを規定の回数接種する、（3）適応がある場合には狂犬病の免疫グロブリンの投与を行なう、といった３つの方法からなります。

■ 創部の処置 　感染部位から化学または物理的な方法で狂犬病ウイルスを除去することは効果的な予防方法です。従って、狂犬病ウイルスで汚染されているかも知れない全ての咬傷と擦過傷を迅速に処置することは重要です。推薦された救急処置は、即時に石鹸や水、洗浄剤、ポピドンヨードまたは狂犬病ウイルスを殺す他の物質で創部を最低15分間洗い流すことです。

■ 推奨される暴露後予防 　暴露後予防は狂犬病が疑われる動物との接触状況によって異なります。なお、開発途上国では、暴露後予防をするかしないかと決める際に、疑われる動物の予防接種歴のみで考慮すべきではありません。

■ 海外における対応策 　狂犬病はアフリカやアジアなどの途上国での発生が極めて多いことから、以下の対策が必要です。 一般市民の狂犬病に対する知識の普及 犬に対するワクチン接種（70％以上）と野犬のコントロール 実行可能な対策の策定と予算化（技術協力などの援助を含む） 担当当局における技術者の養成と教育 疫学的サーベイランスを強化し、早期発見と迅速な防疫対策

■ 日本における対応策 　わが国は狂犬病の発生が昭和32(1957)年以降なく、ワクチン接種と動物検疫により狂犬病を撲滅した数少ない国の一つです。しかし、近年狂犬病常在国を含む世界の国々から犬猫をはじめ様々な動物が輸入されており（実際、日本では毎年数万頭の犬が輸入されています）、狂犬病の侵入を防ぐため常に注意が必要となっています。また、狂犬病の発生が長期間なかったため、狂犬病に対する社会の関心が低く、加えて狂犬病研究者の数がとても少ないことから、以下の対策が必要と考えられています。 犬の飼い主に狂犬病予防の必要性を充分説明し、ワクチン接種を実施 検疫の強化。狂犬病が発生している地域からは、犬はもちろんのこと、狐やアライグマ、フェレットなど感受性動物の輸入には細心の注意が必要（狂犬病発生地域からの感受性動物の商用輸入が法律で禁止できればベスト） 研究者の養成。途上国に対する技術協力も研究者の養成に寄与 狂犬病が侵入した場合の対応策の策定（行政の危機管理）

■ WHOの対応 　WHOは少なくとも30年間、新しいツールを用いたアドボカシーや調査研究を通じて、特に低所得国と中所得国で狂犬病の予防とコントロールに影響を及ぼしている「顧みられないサイクル」を断ち切ろうとしてきました。WHOは暴露後予防に皮内接種を広く使用することで細胞培養ワクチンの費用を60%から80%に削減し、犬の狂犬病の排除を進めることにより人の狂犬病の予防を進めています。WHOは、2015年までにラテンアメリカの全ての国で人と犬の狂犬病を排除するという目標と、2020年までに東南アジアで犬から伝播する人の狂犬病を排除するという目標を支援しています。東南アジアでは、地域の５か年計画(2012〜2016年) で現在の流行国における狂犬病の推計死亡者数を半分に減少することを目指しています。

　狂犬病の治療法は確立されていないので、病気に気づいてからの対処では遅すぎます。狂犬病が疑わしい動物に咬まれたら直ぐに狂犬病ワクチンの接種を受ける必要があります。狂犬病の常在地に旅行したり１カ月以上滞在する場合には、予め３回の狂犬病ワクチン接種をすませおくとよいでしょう。これを狂犬病曝露前免疫と言います。ただし、狂犬病ワクチン接種を３回すませた人でも、狂犬病の危険動物に咬まれたら、再び少なくとも２回の狂犬病ワクチン接種を受けなければなりません。たとえば2006年にフィリピンで犬に咬まれた男性２名が帰国後に狂犬病を発病して亡くなりました。確かに日本国内では50年以上前から狂犬病の発生はありませんが、数時間の空路の旅でゆくことができるアジア地域の国々では、このように狂犬病の発生が続いています。狂犬病は決して過去の病気ではないことを忘れてはなりません。

　狂犬病の予防にはワクチンの予防接種が一番有効です。でも、ワクチンの副作用も強いと言われます。
　本節では、狂犬病ワクチンとその副作用を取り上げ、それでも狂犬病対策には予防接種が重要であることを訴えました。

　狂犬病ワクチンは現在接種率の低下が大変問題になっています。昭和30年代までは日本にも狂犬病は発生しており、集団接種などの大変な努力により日本は清浄国になったのです。世界でも清浄国は島国が多いとは言っても、それでもオーストラリアやイギリス、アイルランド、アイスランド、スウェーデン、ノルウェーぐらいです。それに対して、アジアは特に狂犬病の猛威に現在も曝されており、日本人もアジアを旅行した際に野良犬に噛まれて死亡しています。狂犬病になると死亡率は100％なので、未だに恐ろしい感染症であることは論を俟ちません。
　日本には海外から沢山の動物が輸入されています。もし狂犬病ウイルスを保有した動物が日本国内に入ってきたら、人や動物を守れるでしょうか？　答えは守れないレベルに低下しているというのが現状です。犬のワクチン接種率が80％であれば蔓延することはありません、WHOでも最低70％を目標値として掲げています。しかし、70％台或はそれ以下にまで落ち込んでいる現状ではとても危険です。しかも厚生省発表の登録頭数とペットフード工業会発表の飼育頭数には大きな隔たりがあり、飼育頭数を母数とすれば、実は接種率は一気に40％台にまで落ち込むほどの危機的状況なのです。実際、韓国では狂犬病を一時撲滅できた時期がありましたが、しかし、38度線境界領域に野生生物が往来することで狂犬病が韓国内に入り込んでしまいました。この時の接種率が20％台であったため狂犬病が蔓延してしまいまったのです。現在では接種率40％台まで回復しているのですが、狂犬病撲滅まで至っていないのが実情です。

　狂犬病は可愛い飼い犬のためだけに接種しているのではなく、人間自身を狂犬病から守るという公衆衛生の意味があるのです。従って、全ての飼い主に狂犬病ワクチンを毎年接種すべきです。狂犬病予防法という法律により毎年１回接種を義務づけているのが現状で、強制的に接種する権限は獣医師にもありません。しかも罰則規定がないので、接種しなくてもうやむやになってしまっています。もちろん狂犬病ワクチンの副作用で不幸にも命を落とす犬ががいることも事実です。多くはアナフィラキシーショックでなくなることが多いのですが、接種後30分よく観察していて、何かおかしい、ぐったりするなどの症状が現われたら、早急に処置をすれば命を落とす可能性はずっと少なくなります。集団免疫（多くの動物が抗体を保有する）の観点から、このような副作用の事例があっても接種をすることのメリットの方が遙かに多いのです。もちろん獣師の中にも、公衆衛生の意味を知らずに「狂犬病は日本にないから打たなくてよい」などと無責任なことを言う人がいることは事実ですが、しかし、これは明らかに無知で間違った発言です。飼い主の方はこんな無責任な発言に騙されず、上記の点を理解した上で、飼い犬に狂犬病の予防接種をされるよう強くオススメします。

■ ワクチンの種類 　狂犬病予防注射以外にワクチン接種をする必要があるのは、感染症を予防するための通称混合ワクチンです。狂犬病予防接種は法律で義務付けられていますが、混合ワクチンは人間のインフルエンザや水痘（みずぼうそう）のような任意接種です。犬用では５〜９種、猫用では３〜７種までの感染症に対するワクチンの種類があります。

■ ワクチンの摂取時期はいつが望ましいのか？ 　仔犬や仔猫のワクチン接種時期はいつ頃が好ましいのでしょうか？　仔犬や仔猫は母親から免疫を受け取ります。この免疫は8〜14週でなくなってしまいますが、この自然の免疫が存在する間は、いくらワクチンを接種したとしても母親からの免疫がワクチンの作用を邪魔してしまうので、通常は仔犬や仔猫のワクチン接種は生後８週齢以後に行ないます。また、妊娠中の動物に生ワクチンを接種すると奇形や流産が起こる危険性があるので、その場合は時期をずらすことが必要です。また、何種のワクチンが最適なのかは、生活環境や飼育方法などによって異なります。接種時期と合わせてホームドクターの獣医師とよく相談するとよいでしょう。

■ 毎年４月〜６月は狂犬病予防強化月間 　区・市役所に飼犬の登録をしている人は、毎年３月になると「狂犬病の予防注射のお知らせ」の葉書が送られて来ることと思います。これは日本では４月の初めが「狂犬病予防週間」として定められているからです。なぜ４月かと言えば、これは行政の業務の都合であり、獣医学的な理由からではありません。従って、何らかの都合で４月に狂犬病の予防注射を接種できなかったとしても、他の月に接種すれば全く問題ありません。中には毎年9月や12月に接種しているという人もいます。ただしこのような場合には、市や区から「今年度の狂犬病予防接種をまだ受けていません」と言うお知らせが来る場合があります。これは、行政が４月からの年度制を基準にしているため、たとえば前年の12月に注射をしていたとしても「今年度は未接種」と見なされてしまうためです。しかし、きちんと毎年接種しているのならば何ら問題はないので心配は要りません。ただし、真夏の暑い時期にワクチンを接種するのは余りオススメできません。 　そんな訳で、　なるべくこの時期に狂犬病の予防接種をされることをオススメします。ただし、この時期に接種できない場合は年度内に接種すれば大丈夫です。

■ 狂犬病予防ワクチン接種時期と料金の目安 　畜犬登録後は市区町村より予防注射の案内の通知がきます。狂犬病予防ワクチンは、毎年４〜５月頃に各自治体で行なわれる集合会場や動物病院では年中受けることができます。 　接種時期は、基本的には生後３ヶ月を過ぎたら１回接種します。しかし、この時期は混合ワクチンを優先するので、実際には混合ワクチン接種後、生後４〜５ヶ月頃に接種することが多いようです。その後、年１回４〜５月に追加接種します。ワクチン接種にかかる料金には動物病院によって異なりますが、初回は、畜犬登録を含めると６〜７千円前後ぐらいです。ただし、畜犬登録は１頭につき１度登録すると生涯有効なので、２回目以降は必要ありませんから、１頭につき１生涯３〜４千円前後くらいです。

　「狂犬病予防注射は副作用が恐い」という意見を時々目にしますが、これは決して間違いではありません。ただし、狂犬病のワクチンだけが副作用が強いというわけではなく、どんなワクチンにも副作用があるのです。ワクチンを行なうかどうか考える場合、副作用の確率と接種しなかった時の健康上の障害を天秤にかけます。 もちろん狂犬病の場合、接種しなかった時の健康上の障害の方が遙かに大きいため、ワクチンを接種する必要があると言えるわけです。確かに狂犬病の場合、年間に何頭かの副作用及び死亡例が報告されていますが、接種頭数が多いために副作用の頭数も多くなるので、確率から言えば混合ワクチンの方が副作用の率は高いと言えます。犬を飼うと決めた以上、「狂犬病の予防接種は副作用があるかも知れないが、やらなければならない」 と覚悟して下さい。ただし、副作用の可能性をなるべく低くするために、当然ながら健康状態のよい時に接種すべきです。 そのためには、なるべくかかりつけの病院で健康診断をしてもらってから接種するのがよいでしょう。また、接種した後１〜２日は安静にして様子をよく観察しましょう。 何か異常があれば直ちに動物病院に相談して下さい。もちろんワクチンによる副作用の発生は限りなくゼロに近くあるべきですし、ゼロに近づけるための研究も進んでいます。しかし、健康な動物に対して薬物であるワクチンを投与するのですから、確率的に低いとは言え副作用が全く起こらないわけではありません。もっとも、だからと言ってワクチンを接種しないという選択は賢明ではありません。ワクチンを接種せずに感染症のリスクを常に背負いながら生活をするのは非常に危険です。大切なのは、かかりつけの獣医さんとしっかりと話し合い、適切な時期に適切なワクチンを接種することで愛する愛犬や愛猫を感染症のリスクから守ることです。

■ 犬のワクチン副作用 　ワクチンは病原体から動物を保護するために接種するものです。ワクチンには生ワクチンと不活化ワクチンとがあり、生ワクチンは病原性を失わせた上で生きた病原体を接種するものです。一方、不活化ワクチンの場合、死んだ病原体か、或は病原体の一部（病原性のない部分）から作られます。どちらも毒性を失わせているのですが、当然体には刺激として伝わります。この刺激によって稀に副作用を及ぼす場合があります。その副作用には注射部位の軽度の熱感からアレルギー反応まで様々な反応があります。 軽度な副作用： 　発熱や不活発、食欲低下などの症状が注射後１〜２日で出ることもありますが、治療なしで解決することが殆どです。 中等度な副作用： 　代表的なものはジンマシンです。たとえば蜂に刺された時、蜂毒に対して皮膚の血管が反応すると、激しい痛みを伴い、真っ赤に腫れ上がります。動物の場合はこのジンマシンが唇や目の周りあるいは首の周りの赤みや腫れとして現われます。 重度な副作用： 　アナフィラキシー反応と言われるもので、この反応は突然起こり、呼吸困難に陥るなど生命に関わる危険性のあるアレルギー反応です。

■ アナフィラキシー反応 　アナフィラキシー反応は、狂犬病や犬コロナウイルス、犬パルボウイルス、そしてレプトスピラなどの不活化ワクチンにより一般的です。不活化ワクチンは死んだ病原体か、或は病原体の一部から作られ、病原体は生きていないため、ワクチンとしての効果を高めるための化学物質を加えています。その化学物質（アジュバンドなど）がアレルギー反応の原因となることが多いと考えられています。ワクチン後のアレルギー反応の免疫学的メカニズムは実はまだよく分かっていませんが、他に考えられる原因物質としては、ワクチン中の牛胎児血清や蛋白安定剤(ゼラチン、カゼイン、そしてペプトン)などであると言われています。

■ ワクチン副作用の発生率 　犬のワクチンアレルギーの確率は１万五千分の１と非常に低い確率ですが、ワクチン関連性副作用(非特異的ワクチン反応やアレルギー反応、ジンマシンもしくはアナフィラキシー)は、年齢が若いほど、体重が軽いほど、また、去勢・避妊をしていないほど副作用のリスクが増加すると言われています。つまり、若い中性化していない小型犬はワクチン接種の後72時間以内にワクチン関連性副作用のリスクが高いということになります。従って、獣医師と接種時期や接種前のコンディションを確認・相談する必要があります。

■ ワクチンアレルギー対策 　花粉などに対する季節性のアレルギーがある犬はアレルギー症状の出ない時期にワクチン接種する方がよいでしょう。というのも、１年の中である一定期間だけ皮膚炎などの症状が出るアレルギー性皮膚炎の犬に対して症状が出ている期間にワクチンを接種すると、ワクチンアレルギーが悪化するという報告があるからです。また、接種後の状態は注意深く観察する必要もあります。反応は通常ワクチン接種後数分〜数時間(24時間未満)以内に起こります。ワクチンを接種したら、動物病院の待合室に戻った時点から観察を続け、特に接種後30〜40分は経過を注意深く観察して下さい。また、自宅に戻ってからも食欲や元気など通常と少しでも違うことがあれば直ちに動物病院に連絡できるよう観察を怠らないようにしましょう。動物病院によっては、万が一のアレルギー反応に迅速に対応できるよう午前中の接種を促しているところもあるようです。

◆参考図書 ■ 高山直秀・著 『ヒトの狂犬病―忘れられた死の病』 時空出版、2000年06月刊、2,100円 現在の日本ではみられないが、世界の大部分の地域で発生しているヒトの狂犬病の現状を、症例を中心に記述。狂犬病の疫学的特徴、症状、ワクチン接種での予防等を簡潔にまとめ、海外旅行者による輸入狂犬病や、ペット等の輸入動物による発生の可能性を示し、とるべき対策を提言。 ■ 神山恒夫・著 『これだけは知っておきたい人獣共通感染症―ヒトと動物がよりよい関係を築くために―』 地人書館、2004年04月刊、1,890円 近年、ＢＳＥやＳＡＲＳ、鳥インフルエンザなど、動物から人間にうつる病気「人獣共通感染症（動物由来感染症）」が頻発しています。なぜ、これら感染症が急増してきたのでしょうか。病原体は何なのでしょうか。どういう病気がどんな動物から、どういうルートで感染し、その伝播を防ぐために私たちはどう対処したらよいのでしょうか。この一冊で、人獣共通感染症の現状と正しい知識がつかめます。 ■ 神山恒夫・著 『狂犬病再侵入―日本国内における感染と発症のシミュレーション―』 地人書館、2008年03月刊、2,310円 ２００６年１１月、海外でイヌに咬まれ、日本に帰国後狂犬病を発症し死亡する例が相次いだ。３６年ぶりの国内患者発生に、狂犬病が決して過去の病ではないことを痛感した。現在日本には、狂犬病は存在しない。しかし、世界的には狂犬病は増加傾向にあり、年間５万５０００人が死亡していると推定される。しかも、発症後の致死率は１００％！今、この狂犬病が国内発生するのも時間の問題だと言ったら…？海外との往来の活発化、ペット目的など感染源となり得る動物の輸入増加や密輸、国内飼育犬のワクチン接種率の低下など、安全のバリアが破られる危険はいくらでもある。そう、狂犬病はまさにその隙を狙って侵入するのだ。本書では、まず狂犬病について概説したうえで、海外での実例を日本の現状に当てはめた１０例の狂犬病発症のシミュレーションを提示する。そして、狂犬病という感染症に対する正しい知識の必要性、対策の再構築を訴える。

◆ 狂犬病 - 厚生労働省 http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou10/ ◆ 狂犬病に関するQ&Aについて - 厚生労働省 http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou10/07.html ◆ ９月28日世界狂犬病デーについて - 厚生労働省 http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou10/12.html